逮捕後家族に連絡はくる？3つのパターンとやるべきこと、その影響

あなたは、

「逮捕されたら警察から家族に連絡は来るの？」

「逮捕されたら本人は家族に連絡できない？」

「逮捕されたら本人は弁護士を呼べるの？」

などとお考えではありませんか？

結論から言うと、警察に逮捕された場合、必ずしも家族に連絡がくるとは限りません。

なぜなら、警察では事件の捜査が優先されるうえ、被疑者の家族への連絡を義務付ける明確な規則は定められていないからです。

あくまで、事件の内容や身柄を拘束する必要性の有無等を考慮して、警察官の裁量によって決められます。

また、弁護士を呼ぶことはできますが、本人が直接外部と連絡を取ることはできないので、家族に連絡がないままということもあります。

この記事では、1章で逮捕された時の家族への連絡の3つのパターンを、2章では、家族が逮捕された連絡があった場合にやるべきことを、3章では、逮捕された場合の本人や家族への影響を解説していきます。

さらに、4章では、刑事事件の解決に向けて弁護士にできることを、5章では、弁護士に依頼するメリットについて解説していきます。

個々の内容をしっかりと理解して、今後の行動に役立ててください。

1章：逮捕されたら家族に連絡はくる？その3つのパターン

刑事事件においては、傷害や窃盗、痴漢などその事件内容は様々ですが、逮捕された場合に家族への連絡としては、次の3つのパターンがあります。

• 警察から連絡がくる
• 弁護士から連絡がくる
• 家族に連絡がないこともある

それぞれ解説していきます。

1-1：警察から連絡がくる

刑事事件で逮捕された場合、警察から同居している家族に連絡がくる場合があります。　

被疑者は逮捕後、身柄を拘束されるため、被疑者が家族への連絡を希望した場合は、警察官の裁量によって連絡がくることもあります。

そして、被疑者が未成年者である場合や、成人でも学生の場合は、通常は、警察から親に連絡があります。

また、逮捕したが検察に送致しない場合や、勾留せず身柄を解放する場合は、身元引受人として警察署に迎えに来てもらうために、家族に連絡があります。

1-2：弁護士から連絡がくる

逮捕された被疑者が、弁護士に家族への連絡を依頼した場合は、弁護士から連絡がくることになります。

被疑者が弁護士に依頼する方法としては、警察に知り合いの弁護士に連絡するように頼む場合と、当番弁護士を呼んでもらう場合があります。

当番弁護士とは、当番弁護士制度によって、依頼すれば逮捕後一度だけ無料で呼べる弁護士のことで、通常は最初の取り調べの際に捜査官から説明されます。

逮捕されて身柄を拘束され、外部との連絡も難しい場合には、一番確実な方法です。

1-3：家族に連絡がないこともある

逮捕された場合、本人が直接外部と連絡を取ることはできないので、家族に連絡がないままということもあります。

また、逮捕時に所持していた携帯電話も警察が預かった状態となるため、家族からの電話もつながらないことになります。

このように、警察や弁護士から連絡がない場合は、家族にとっては本人の消息がつかめず、行方不明の状態ということになります。

この場合、警察に捜索願を出すことによって、本人が逮捕されている場合は、どこの警察署で拘束されているか確認できることがあります。

2章：家族が逮捕された連絡があった場合にやるべきこと

警察から家族が逮捕されたと連絡があった場合は、まずは落ち着いて行動することが重要です。

そして、やるべきこととしては、次の2つがあげられます。

• 警察に事実関係を確認する
• すぐに弁護士に依頼する

それぞれ解説します。

2-1：警察に事実関係を確認する

まずは落ち着いて、警察に事実関係を確認することが重要です。

確認内容としては、主に次の4つです。

• いつ逮捕されたのか？
• どのような容疑(事件)なのか？
• どこの警察署にいるのか？
• 被害者はいるのか？

こういった情報を把握することによって、次にどのような行動をとることが本人にとってベストなのか、すぐに検討することができます。

刑事事件で逮捕された場合は、初動の弁護活動、逮捕されてから勾留が決定されるまでの逮捕後72時間の弁護活動が大変重要となります。

 

2-2：すぐに弁護士に依頼する

事件の概要が確認出来たら、すぐに弁護士に依頼されることをおすすめします。

なぜなら、逮捕された場合、本人だけでなく家族への影響も大きく、さらにその後の生活でも大きなデメリットとなる可能性が高いからです。

刑事事件で逮捕された場合は、早期釈放、早期解決に向けた初動の弁護活動が最も重要です。

弁護士に依頼することで、事件の被害者がいれば示談交渉を行い、事件内容によっては証拠隠滅・逃亡の恐れがないことを訴えて身柄の解放を求め、さらに不起訴処分を求める活動も行えます。

また、弁護士であれば逮捕直後から被疑者本人との 接見(面会)も可能です。

逮捕され一人で不安の中にいる被疑者に対して、家族も面会できない中、弁護士だけが味方となり適確なアドバイスを送ることができます。

家族の方にとっても、弁護士に依頼することで被害者との示談交渉や、会社の対応などを相談することができるため、大きな支えとなります。

 

3章：家族が逮捕された場合の影響

家族が逮捕された場合の、本人やその家族の生活への影響について解説していきます。

3-1：逮捕された本人への影響

逮捕された本人への影響として、次の5つがあげられます。

それぞれ解説していきます。

3-1-1：実名報道されることがある

殺人や強盗、放火などの重大犯罪や、最近ではあおり運転や薬物事件などの被疑者として逮捕された場合、実名報道される場合があります。

また、被疑者に社会的地位がある場合や、地域の有名企業に勤めている場合、話題性などによって実名報道される場合もあります。　

さらに、インターネットやSNSの普及によって、事件の情報は拡散されやすくなり、長期間にわたって誰もが知り得る状態になっています。

刑事事件の被疑者として逮捕され実名報道されると、周囲の人に知られることになり、本人はもとより家族に対しても厳しい目が向けられることになります。

当然、普段の生活を続けることが難しくなるだけでなく、有罪判決を受けて前科がついてしまうと、本人の将来にとっては大きなデメリットとなります。

3-1-2：会社に知られる恐れがある

捜査の段階で、事件自体が会社に関係がなければ、警察の方から会社に連絡がいくことは通常ありません。

しかし、刑事事件で逮捕され、長期間身柄を拘束されることによって不自然な欠勤が続いてしまうと、会社に事情を知らせないといけない場合もあり得ます。

そのため、会社や勤務先の人に知られないためには、まず早期釈放を目指すことが重要です。

3-1-3：解雇される恐れがある

刑事事件で逮捕されたことが会社に知られた場合、会社によっては、職務規定や就業規則などに基づき、減給などの処分、最悪の場合は懲戒解雇処分という判断をされる可能性があります。

従業員が逮捕された場合の対応は、会社によって様々ですが、刑事処罰の内容や会社の業務内容、会社の信用にかかわる影響などによって解雇されるかが判断されることが多いです。

こうしたデメリットを回避するには、可能であれば逮捕後一刻も早く釈放してもらい普段の生活を続けられるようにすることが必要になります。

さらに、被害者のいる刑事事件の場合は、被害者との示談を成立させるなど、不起訴処分を得るための弁護活動が重要となります。　　

3-1-4：前科がつくと再就職が難しくなる

就職の際、過去に前科があることが企業側に知られた場合は、就職はどうしても不利になります。

会社に提出する履歴書に、前科を記入する義務まではありませんが、面接などで前科の有無を聞かれた時に、虚偽の申告をし、採用後発覚した場合は、懲戒免職や解雇となってしまう可能性があります。　　

3-1-5：資格取り消し・資格制限を受ける

国家資格など公的な資格の多くは、前科がつくと資格停止や免許の取り消し、新たな免許や登録を受けられない理由(欠格事由)となります。

国家・地方公務員・教員はもちろん、弁護士や税理士などの士業系、医師や薬剤師、看護師等の医療系など様々な資格において取消しや資格の受験資格が無くなる場合があります。　　

3-2：他の家族への影響

家族が逮捕された場合、他の家族の生活にどんな影響が出るのか、その後の生活はどうなってしまうのか、次の3つについて解説していきます。

• 息子や娘への影響
• 周囲に知られると生活しづらくなる
• 家族関係が悪くなる可能性がある

3-2-1：息子や娘への影響

逮捕された家族が父親や母親の場合、息子や娘が会社や学校において処分されたり、受験や就職ができなくなることはありません。　　

しかし、金融機関や警察、警備会社等の信用度が重視される会社や、婚約などに関して不利益が生じる可能性があります。

また、家族として、次に解説する2つの悪影響も当然受けることになります。

3-2-2：周囲に知られると生活しづらくなる

家族が逮捕された場合に、そのことが周囲に知られると、逮捕された本人さらには家族が、普段の社会生活がしづらく不自由になってしまうことがあります。

具体的には、近隣の人々から無視されたり疎まれたり、子供がいじわるやいじめを受けたり、さらにはSNSなどによって個人情報をさらされてしまうなど様々なトラブルがあげられます。

もちろん警察がこうした個人情報を流すことはありませんが、実際には人の噂によって知られてしまうことが多いようです。

また今では、インターネットやSNSの普及によって、噂は拡散されやすくなり、さらに長期間にわたって誰もが知りえる状態になっています。

そのため、家族に対しても本人と同様に社会的信用を失い、それまでの社会生活がしづらく不自由になる可能性が高くなります。　　

3-2-3：家族関係が悪くなる可能性がある

家計を支えている家族が逮捕された場合、家庭に対する経済的な影響も大きくなります。

逮捕され勾留が続いた場合、収入が途絶える可能性もありますし、刑事処分によって前科がついた場合は再就職も難しくなり、今後の収入にも影響が出ることになります。

また、普段の社会生活を送ることが不自由になるような扱いを、本人だけでなく家族までが周囲から受けるようになると、当然家族関係は今までのようにはいかず悪くなる可能性が高くなります。

家族が逮捕されたということは、本人にとって大きなマイナスとなりますが、同じように他の家族にとってもマイナスな要素が多く、その影響は計り知れない程大きなものとなります。

4章: 刑事事件の解決に向けて弁護士にできること

刑事事件の逮捕から判決が下されるまでの流れは、下図のようになります。

この一連の流れの中で、刑事事件の解決に向けて弁護士にできることは次の5つです。

それぞれ解説していきます。

4-1：傷害や窃盗などの被害者との示談交渉

刑事事件の中で、傷害や窃盗などの被害者が存在する事件の場合は、被害者との示談を成立させることが最も重要です。

なぜなら、示談を成立させることによって、

「被害者とのトラブルは解決している」

「被害者の許しを得ている」

「被疑者は十分反省している」

と、警察や検察官、裁判官に判断されるからです。

そのため、示談が成立することによって、早期に身柄を解放される可能性や、事件の内容によっては不起訴処分になる可能性も高くなります。

ただし刑事事件では、加害者やその家族が、警察や検察から被害者の連絡先を教えてもらうことは、一般的に難しいといえます。

弁護士を通すことで被害者の心証も変わり、ようやく連絡先を教えてもらうことが許されて、示談交渉が始められるケースが多いです。

そのため、刑事事件において被害者との示談を成立させるためには、弁護士に依頼することが必須と言えます。

4-2：逮捕後72時間以内に身柄の解放を求める弁護活動

始めに図で示したように、刑事事件で逮捕され身柄を拘束されている場合は、逮捕後72時間以内に身柄の解放を求める弁護活動が重要です。

なぜなら、この逮捕後72時間以内に、検察官によって被疑者を勾留する必要性が判断されるからです。

そして、検察官による勾留請求が裁判所に認められた場合は、10日間の勾留となり、捜査が続き勾留延長が認められた場合は、さらに10日間勾留されることになります。

それに対して弁護士は、警察や検察に対して意見書を作成することによって、証拠隠滅や逃走の恐れがないことなどを訴えて、身柄の解放を求めることができます。

また、勾留請求が出された場合は、裁判官に対して勾留請求の却下を求め、もし勾留が決定した場合は、勾留に対しての不服を申し立てる「準抗告」を行うことができます。

そして、被害者の存在する刑事事件であれば、ここまでの間に、勾留されて身動きの取れない被疑者の代わりに、弁護士を通じて被害者との示談を成立させることができていた場合は、さらに釈放される可能性が高くなります。

釈放された後も事件の捜査は続きますが、被疑者は普段通りの生活に戻ることができるので、会社や学校にも行くことができます。

早期に釈放されることで、刑事事件で逮捕されたことが周囲に知られるリスクは減り、社会生活への影響を最小限にすることができます。

4-3：逮捕後23日以内に不起訴を求める弁護活動

刑事事件で逮捕され勾留が続いている場合は、逮捕後23日以内に検察官によって起訴・不起訴の判断が下されます。

身柄の拘束されていない在宅事件の場合は、起訴・不起訴を判断するまでの期間制限はありませんが、弁護士の不起訴を求める弁護活動は同じです。

弁護士は、起訴が決定される前に検察官に対して、証拠が不十分で被疑者に対する嫌疑が認められないことや、示談書や意見書を提出して、不起訴処分を求めていきます。

不起訴処分とは、検察官が被疑者を刑事裁判にかけない、つまり罪に問わない決定をすることで、当然前科はつきません。

現在の刑事裁判では、起訴されてしまうとほとんどのケースが有罪となってしまうので、その結果前科がつき、被疑者本人や家族にとっては大きなマイナスとなります。

そのため、弁護士の検察官に対する弁護活動によって、前科のつかない不起訴処分を得ることは、大変重要となります。

弁護士は、前述した示談交渉だけでなく、被疑者に有利な実情をまとめて検察官に意見書として提出するなど、不起訴処分を得るための適確な行動を積極的に行います。

被疑者に有利な実情としては、

• 初犯である
• 被疑者は深く反省している
• 家族があり再犯の可能性が低い
• 定職につき真面目に生活している

など、被疑者の生活状況まで考慮したものがあげられます。

このように、弁護士に依頼することで、不起訴処分を得られる可能性が高まります。

4-4：執行猶予、減刑を求める弁護活動

刑事事件において起訴処分となった場合、日本の刑事裁判ではほとんどのケースが有罪となってしまいます。

そのため、刑事裁判においては、被告人が反省している点や、再犯の可能性が低く更生が見込める証拠等を提出して、執行猶予付きの判決や、減刑を求める弁護活動を行います。

もし、実刑判決が下された場合は、数ヶ月から数年、あるいは数十年刑務所での生活を強いられるため、被告人やその家族の社会生活における影響は大変大きなものとなります。

しかし、執行猶予付きの判決を得られた場合は、その刑の執行を猶予する期間を与えられるので、基本的にはいつもと同じ社会生活を行うことができます。

そのため、弁護士による執行猶予を求める弁護活動は、被告人にとってはとても重要なものとなります。

4-5：否認事件での弁護活動

否認事件で逮捕された場合の弁護活動としては、次の4つがあげられます。

• できるだけ早く接見してアドバイスをする
• 自白調書や不利な供述調書を作らせない
• 違法・不当な取り調べを防ぐ
• 無実を裏付ける証拠を探す

否認事件では、捜査機関は被疑者に対して自白を迫り、連日長時間の取り調べを行うことが多いです。

このように、被疑者に対しては様々なプレッシャーが加えられるため、弁護人としてできるだけ頻繁に接見して支えていくことが重要となります。

5章：弁護士に依頼するメリット

家族が逮捕された場合に、弁護士に依頼するメリットとして次の3つがあげられます。

それぞれ解説していきます。

5-1：弁護士であれば逮捕直後から面会できる

逮捕されて身柄を拘束された場合は、家族であっても勾留が決定されるまでの約3日間は、被疑者と面会することはできません。

依頼された弁護士(弁護人)だけが、唯一逮捕直後から被疑者との接見(面会)を認められます。

弁護人による接見は、原則として自由に面会することができるので、必要なものや書類などを差し入れすることもできます。

さらに、接見の際に立会人が付くこともないので、被疑者に今後の流れや状況を説明し、適切なアドバイスをすることが可能になります。

家族による面会でさえ逮捕後、約3日後となるため、弁護士による接見は、被疑者にとっては大きな支えとなります。

5-2：精神的負担や事務的な負担を軽減できる

弁護士に依頼することで、経験に基づいた今後の見通しや適切なアドバイス受けられるので、被疑者や家族の精神的な負担を軽減することができます。

さらに、迅速な行動によって、すぐに弁護活動や示談交渉にとりかかることで、早期の身柄の解放や示談成立を目指すことができます。

また、弁護士に依頼することによって、被害者との対応をはじめ、警察、検察さらには裁判所に対する手続きや、示談書・意見書の作成など、専門家でなければ難しい仕事などを任せることができます。

家族が逮捕された場合、被疑者本人はもとより他の家族も、どうしてよいのかわからず混乱されることが多いようです。

弁護士に依頼することで、逮捕後の被疑者・家族の不安や負担を最小限にすることができます。　

5-3：本人や家族にとって不利な供述を防げる

弁護士は、逮捕直後から被疑者に接見することができるので、逮捕後の捜査・取り調べの流れなどの説明や、取り調べでの誤った自白や不利益な供述などを避けるための具体的なアドバイスをすることができます。

被疑者は、逮捕されて家族にも面会できない不安な状態で、警察による厳しい取り調べを受けると、間違った供述（不利益な供述）をしてしまう場合があります。

また、取調官の言いなりになって供述すると、十分な証拠や正当な手続きを得ないままの不当逮捕であっても、そのまま認めてしまったり、さらには被疑者が犯行を行った事実がない場合でも、プレッシャーに負けて認めてしまうことがあるようです。

弁護士による、早い段階からの接見によって、そのような不利益な供述をするリスクを最小限にすることができます。

まとめ

ここまで、家族が逮捕された場合にその連絡はくるのか、家族が逮捕された場合にすぐにやるべきことや、家族が逮捕された場合の影響ついて解説してきました。

最後に、今回の内容をまとめます。

刑事事件で逮捕されると、被疑者が未成年者や成人でも学生の場合は、保護者に連絡がありますが、被疑者が直接外部と連絡を取ることはできないので、家族に連絡がない場合もあります。

■家族が逮捕されたと連絡があった場合にやるべきこと
警察に事実関係を確認し、すぐに弁護士に依頼されることをおすすめします。

刑事事件で逮捕され身柄を拘束されている場合は、逮捕後72時間以内に身柄の解放を求める弁護活動が重要です。

現在の刑事裁判では、起訴されてしまうとほとんどのケースが有罪となってしまうため、前科のつかない不起訴処分を得ることは大変重要です。

■家族が逮捕された場合の影響

逮捕された本人への影響

• 実名報道されることがある
• 会社に知られる恐れがある
• 解雇される恐れがある
• 前科がつくと再就職が難しくなる
• 資格取り消し・資格制限を受ける

他の家族にとってもマイナスな要素が多く、その影響は計り知れない程大きなものとなります。

この記事の内容を参考にして、これからの行動に役立ててください。