配偶者が不倫を認めないときの対処法と認めさせる3つの方法

あなたは、

• 配偶者に不倫しているのを認めさせる方法が知りたい
• 不倫の証拠を集める方法が知りたい
• 不倫しているのを認めない場合の対処法を知りたい

などとお考えではありませんか？

結論として、配偶者に不倫しているのを認めさせるには、証拠を突きつけることが最も効果的です。

証拠があれば言い逃れできず、不倫を認めることが多いからです。

しかし、不倫に気づいたばかりのときは、不倫を証明できる証拠はないですよね。

この記事を読めば、証拠を集めて相手に不倫を認めさせる方法や証拠がないときの対処法がわかり、すぐ行動に移せます。

相手が不倫を認めないときの、参考にできるでしょう。

具体的には、

1章では、不倫を認めさせる3種類の方法、

2章では、不倫を認めさせるのに必要な証拠、

3章では、相手が不倫を認めないケースの対処法、

4章では、不倫の証拠を集める方法、

5章では、弁護士に相談する3つのメリット

について詳しく説明します。

この記事を読んで、不倫の証拠を集め、相手に不倫を認めさせましょう。

1章：不倫を認めさせる方法は3種類

不倫を認めさせる方法は、以下のとおりです。

• 証拠を確保する
• 不倫を認めるように誘導する
• 周りの人に協力してもらう

それぞれ解説します。

1-1：①証拠を確保する

不倫を認めさせるのに最も効果的な方法は、「証拠を確保すること」です。

証拠があれば、相手は言い逃れできません。

不倫を立証するには、「肉体関係」があったことを証明できる証拠が必要です。

肉体関係があったことを証明できれば、証拠として確実なだけでなく、不貞行為があったとして慰謝料を請求できます。

対処する順序として、不倫を問い詰める前に証拠を確保するのがオススメです。

先に不倫を配偶者に問い詰めたら、警戒されて不倫の証拠をつかみにくくなるからです。

警戒されるだけでなく、証拠を隠滅したり不倫相手と連絡をやめたりする可能性もあります。

また、証拠は早めに揃えましょう。

不倫を始めたばかりのときは、相手に不倫を隠す知識が少ないからです。

1-2：②不倫を認めるように誘導する

証拠を確保するのが難しい場合、不倫を認めるように誘導するのも有効です。

相手を誘導して自白させれば、自白を不倫の証拠として扱えます。

自白の記録があれば、それ以外の物的証拠がなくても慰謝料請求が認められる可能性もあります。

しかし、強要や脅迫して自白させても証拠にはならないので注意しましょう。

相手を誘導する方法として、以下の方法がオススメです。

• これまでに不審に思った点を追及する
• 証拠がないことを悟られないようにカマをかける
• 不倫のニュースなどの話をする

自白を引き出したら、念書や録音などで忘れずに保存しましょう。

また、自白を証拠として残す場合は、以下の3点に注意しましょう。

• 自白した日付を証拠に残す
• 不倫の内容を具体的に書かせたり話させたりする
• 自白を録音、録画する

1-3：③ 周りの人に協力してもらう

証拠を確保することや相手を誘導することが難しいのであれば、周りの人に協力してもらうのも有効です。

配偶者または不倫相手の同僚や友人など、親しい関係にある人は、不倫現場を目撃している可能性があります。

警戒されていて自分では証拠を確保するのが難しい場合でも、他人であれば警戒していない可能性があるでしょう。

また、周りの人が不倫をよく思っていなかった場合、協力を得られるケースがあります。

自身で解決するのが難しい場合は、周りの人に協力してもらって証拠を探しましょう。

2章：不倫を認めさせるのに必要な証拠一覧

不倫を認めさせるのに主に必要な証拠は、以下のとおりです。

• 2人でホテルや自宅に出入りしている写真や動画
• メールやLINEのやりとり
• ラブホテルの支払い履歴
• 配偶者か不倫相手どちらかが不倫を認めた音声
• 探偵の調査報告書

それぞれ詳しく解説します。

2-1：2人でホテルや自宅に出入りしている写真や動画

不倫の証拠として、写真や動画はよく使われます。

写真や動画から2人でホテルや自宅に出入りしているのが確認できれば、不貞行為があったことを証明できます。

写真や動画を用意する場合、顔や体の特徴から誰が写っているか特定できるかどうかが重要です。

また、配偶者と不倫相手がご飯を食べている写真や動画は、食事に行っただけだと言い逃れされる可能性があります。

しっかりと個人を特定できる、ホテルや自宅の出入りがわかる写真や動画を用意しましょう。

2-2：メールやLINEのやりとり

不倫の証拠として、メールやLINEのやりとりは非常に有効です。

2人のやりとりから不倫していることが推測できれば、不倫の証拠として使えます。

具体的には、肉体関係があったことを推測できたり、2人がラブホテルで過ごしたことがわかったりすれば十分でしょう。

2-3：ラブホテルの支払い履歴

ラブホテルの支払い履歴があれば、配偶者と不倫相手の間に肉体関係があった証明になります。

ラブホテルは性行為をする施設だと一般的に知られていて、「ラブホテルに行ったけど何もしなかった」という弁明は認められないからです。

肉体関係があったと見なされるので、慰謝料を請求する際にも証拠として使えます。

ただし、支払い履歴だけでは誰と一緒に行ったのかが特定できないので、他の証拠と組み合わせて用いる必要があります。

2-4：配偶者か不倫相手どちらかが不倫を認めた音声

不倫の直接的な証拠がなくても、不倫を認めた音声があれば不倫の証拠となります。

自白だけでなく性行為中の音声など、肉体関係があったことを証明できる音声も証拠にできます。

音声から不倫していることがわかれば、相手も不倫を認めるでしょう。

しかし、レコーダーを自身で設置した場合、住居侵入や建造物侵入などの違法行為をしてしまう可能性があります。

証拠を集める際に違法行為があれば、罪に問われる可能性もあるので注意しましょう。

2-5：探偵の調査報告書

不倫に気づいたばかりのときは、証拠がないことも多いでしょう。

自身で不倫の証拠を確保するのが難しい場合、探偵に依頼するのがオススメです。

探偵に依頼するメリットは、以下のとおりです。

• 張り込みや尾行などの方法で証拠を集められる
• 違法行為を行う可能性がほぼない
• 調査報告書をどのように活かせばよいかアドバイスしてくれる
• パートナーにバレずに調査できる

探偵が証拠を集めれば、不倫を認めさせるのに使えるだけでなく、慰謝料を請求する際に効果的に使えます。

不倫に気づいたばかりで相手の情報や証拠が何もなければ、探偵に依頼することを考えましょう。

2-6：その他不倫が認められる証拠

これまで挙げた証拠以外に、以下のような証拠も不倫を認めさせるのに使えます。

• Suica、PASMOの利用履歴
• 手帳や日記
• SNSやブログ
• GPS
• 不倫相手の住民票の写し
• 妊娠、堕胎の記録
• 子どもの血液型

Suica、PASMOの履歴は、継続して不倫相手の元に通っていたことがわかります。

手帳や日記、SNSやブログは、内容から不倫関係にあったことが推測できれば、証拠として使えるでしょう。

GPSからはラブホテルや旅館の出入り、相手の自宅に通っていたことがわかります。

配偶者と不倫相手が同棲していたのであれば、住民票を調べるのも有効です。

配偶者が、不倫相手を妊娠、堕胎させた記録があれば、言い逃れできないでしょう。

子どもの血液型が自身と配偶者の間にはあり得ない型であり、配偶者と不倫相手の間にあり得る型であれば、不倫の証拠として使えます。

確保した証拠の証明力が弱くても、複数の証拠を組み合わせれば、不倫を証明できるケースがあります。

集めた証拠で不倫を立証できるかわからない場合は、弁護士にアドバイスをもらいましょう。

3章：相手が不倫を認めないケースの対処法

相手が不倫を認めないケースでも、対処法はあります。

相手が不倫を認めないケースは、以下のとおりです。

• 証拠があっても不倫を認めないケース
• 証拠がなくて不倫を認めないケース

それぞれの対処法を解説します。

3-1：証拠があっても不倫を認めないケースの対処法

証拠があっても不倫を認めないケースでは、裁判で解決するしかありません。

裁判をするのであれば、証拠の証明力の強さが重要です。

客観的で明らかな不倫の証拠があれば、裁判に勝ち、慰謝料を請求できるでしょう。

持っている証拠の証明力が弱くても、複数の証拠を組み合わせれば不倫を立証できるケースがあります。

明らかに不倫している証拠が手に入ったら、「証拠があれば裁判で勝てる可能性が高い」ことを相手に伝えましょう。

裁判に負ける可能性が高いことを知れば、相手が不倫を認めることもあります。

不倫を最後まで認めないと慰謝料が増額されるので、あえて証拠があることを伝えないという戦略もあります。

どう対処するか迷った場合は、弁護士に相談しましょう。

3-2：証拠がなくて不倫を認めないケースの対処法

証拠がない場合は、まず証拠の確保から始めましょう。

証拠があれば、「不倫を認めさせること」も「慰謝料を請求すること」も容易になるからです。

証拠がなくて不倫を認めないケースでは、以下の対処法があります。

• 証拠を確保する
• 証拠があると思わせて自白させる

証拠を確保する方法がわからない場合は、弁護士に相談するのがオススメです。

弁護士に相談すれば、不貞行為が認められやすい証拠を集めるアドバイスがもらえます。

また、証拠があると思わせて自白させる方法では、知らないはずの情報を知っていることが重要です。

しかし、知らないはずの情報を相手に突きつけても認めない場合、証拠がなければ何もできません。

ですので、証拠がないケースでは、まず証拠の確保を考えましょう。

4章：不倫の証拠を集める方法

不倫の証拠を集める方法は、以下のとおりです。

• 自分で集める
• 探偵に依頼する

それぞれ解説します。

4-1：自分で集める

不倫の証拠を自分で集める場合、方法は以下のとおりです。

• 配偶者と不倫相手を尾行する
• 配偶者のスマホを調べる
• ゴミ箱からラブホテルの領収書を探す

証拠を集めるときには、以下の点に注意しましょう。

• 客観的で明らかな不倫の証拠なのか
• 配偶者や不倫相手にバレないか
• 法令に違反していないか

自分で証拠を集めるときに、気づかずに違法行為をしてしまうと、バレた際に逆に訴えられるので注意しましょう。

4-2：探偵に依頼する

自身で不倫の証拠を確保するのが難しい場合、探偵に依頼するのがオススメです。

探偵は、張り込みや尾行などの方法で不倫の証拠を確保します。

探偵に依頼すると、不倫相手について情報が少なくても不倫の証拠を確保できます。

5章：弁護士に相談する3つのメリット

相手が不倫を認めない場合、弁護士に相談するのがオススメです。

弁護士に相談するメリットは、以下のとおりです。

• 証拠を集める方法や慰謝料請求についてアドバイスをくれる
• 慰謝料を請求した際に代理人として手続きをしてくれる
• 新たなトラブルが起こる可能性を下げられる

それぞれ解説します。

5-1：証拠を集める方法や慰謝料請求についてアドバイスをくれる

相手に不倫を認めさせるために、自身でも証拠を集められます。

しかし、自身で証拠を集めるのは、以下のようなリスクがあります。

• 有効でない証拠を集めてしまう
• 知らないうちに違法行為を行ってしまう
• 相手にバレてしまう

弁護士に相談することで、リスクを冒さずに有効な証拠を集められるでしょう。

5-2：慰謝料を請求した際に代理人として手続きをしてくれる

慰謝料請求は、書類の作成や法廷への出廷など、複雑な手続きが多いです。

弁護士に依頼をすると、慰謝料を請求するのに必要な手続きすべてを行ってくれます。

相手と交渉する際にも、すべて弁護士に任せられるので安心です。

さらに、合意後に示談書を作成することで、後日相手が不倫や慰謝料の支払いを否定する事態を避けられます。

※示談書とは、示談で交渉した内容をまとめた書類のことです。

5-3： 新たなトラブルが起こる可能性を下げられる

自身で証拠を集めたり慰謝料を請求したりする場合、違法行為を行ってしまう可能性があります。

違法行為を行ったのがバレてしまうと、逆に相手から訴えられるおそれもあります。

事前に弁護士に相談することで、違法行為をせずに証拠を集めたり、慰謝料を請求したりできます。

また、違法行為を行ってしまった後でも、弁護士が対応してくれます。

まとめ：不倫を認めないケースでは明らかな証拠を用意しよう

配偶者が不倫を認めないケースの対処法は、以下の3つです。

• 証拠を確保する
• 不倫を認めるように誘導する
• 周りの人に協力してもらう

不倫を認めさせるには、証拠を突きつけるのが最も効果的です。

不倫があったことを証明するのに有効な証拠は、以下のとおりです。

• 2人でホテルや自宅に出入りしている写真や動画
• メールやLINEのやりとり
• ラブホテルの支払い履歴
• 配偶者か不倫相手どちらかが不倫を認めた音声
• 探偵の調査報告書

他にも意外なものが証拠になるケースもあるので、わからない場合は弁護士からアドバイスをもらいましょう。

また、不倫を認めないケースは、以下の2パターンがあります。

• 証拠があっても不倫を認めないケース
• 証拠がなくて不倫を認めないケース

どちらのケースも、明らかな証拠の確保が重要です。

証拠があれば裁判で勝てますし、証拠がなければ証拠を集めなければなりません。

証拠を集める方法は、以下のとおりです。

• 配偶者と不倫相手を尾行する
• 配偶者のスマホを調べる
• ゴミ箱からラブホテルの領収書を探す
• 探偵に依頼する

相手が不倫を認めずに対処が難しい場合は、弁護士に相談しましょう。

弁護士に相談するメリットは、以下のとおりです。

• 証拠を集める方法や慰謝料請求についてアドバイスをくれる
• 慰謝料を請求した際に代理人として手続きをしてくれる
• 新たなトラブルが起こる可能性を下げられる

配偶者や不倫相手が不倫を認めないケースでは、1人で対処するのは難しいです。

自身で対処してみて難しかった場合は、弁護士に相談してアドバイスをもらいましょう。