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【最短2週間で退職】早く辞めたい時の辞め時の判断基準と円滑な退職方法

QUEST法律事務所

代表弁護士住川 佳祐

早く辞めたい男性

あなたは、以下のような悩み・疑問をお持ちではありませんか?

「仕事を早く辞めたい、、」

「早く辞めたいけれど、本当に辞めるべきかどうか迷っている」

「早く辞めたいけれど、理由があって辞められない」

仕事のストレスが大きいと、少しでも早く辞めたいと思いますよね。

しかし、一般的には、

「すぐに辞めるのは甘え」

「最低でも3年は続けるべき」

と言われることもあり、すぐに辞めるべきなのかずっと悩み続けることもあると思います。

そこであなたがまずやるべきなのは、自分の置かれている状況が「辞めるべき状況」なのか、そうじゃないのか判断することです。そして、辞めるべき状況か判断した上で、今後の行動について考えていく必要があります。

そこでこの記事では、まずは早く辞めるべき状況と、まだ思いとどまった方いい状況について紹介します。そして、辞める前に試せることや、実際に早く辞めるためにやるべき手続き、辞める時にありがちなトラブルの対処法を解説します。

この記事を読めば今後の行動まで全て分かりますので、興味のある所から読んでみてくださいね。

早く辞めたい人が見るべきポイント


1章:早く辞めるべき?自分の状況をチェックしてみよう

それではさっそく、あなたが辞めるべき状況なのか、そうでないのかチェックしてみましょう。

11:早く辞めるべきケース

さっそくですが、以下のチェックリストをやってみてください。

早く辞めたい人のチェックリスト

いかがでしたか?一つでも当てはまるものがある場合は、あなたは早く辞めるべき状況にいると言えます。

そのため、3章以降でお伝えする退職方法を読んで、すぐに行動を開始してください。

その前に、これらの項目について詳しく知りたい場合は、これからの解説をお読みください。

111:異常な長時間残業

もしあなたが、

  • 80時間を超えるような長時間残業が常態化している
  • 深夜残業や休日出勤も多く、体力的に辛い

などの場合、仕事を早く辞めることをおすすめします。

なぜなら、労働基準法では、以下のように残業時間のルールがあるからです。

【残業時間の上限のルール】

  • 18時間、週40時間を超える労働は、原則的には違法
  • 36協定(※)を締結している場合でも、月45時間を超える残業は違法
  • 80時間を超える残業は、過労死の危険性がある基準として厚生労働省から定められている

※36協定とは、会社と社員の間で締結される、残業を可能にするための協定のことです。

長時間の残業を日常的に行っていると、あなたの心身には大きな負担がかかってしまいます。

しかも、基準を超えた長時間残業は違法ですので、「残業は45時間まで」などと会社から言われ、それ以上の残業がサービス残業になっていることも多いです。

その場合、あなたにとって大きな損になってしまいますので、早く辞めて残業が短い会社に転職した方が良いでしょう。

112:給料や残業代が未払い

あなたが、

  • 給料の一部、もしくは全部が未払いになっている
  • 給料が分割で支払われる
  • 残業代が出ない

という職場にいる場合、早く辞めることをおすすめします。

なぜなら、労働基準法では、給料は残業代も含めて、毎月の給料日に全額が支払われなければならないと決められているからです。

したがって、給料や残業代を未払いにする会社は、犯罪行為を行っているのです。そのような会社で働き続けると、あなたは多額の給料、残業代を損してしまうことになります。

そのため、その会社を早く辞めて、労働基準法通りに給料、残業代が出る会社に転職した方が良いでしょう。

さらに、未払い給料や残業代は退職後に会社に請求することもできます。

詳しい方法について、以下の記事を参考にしてください。

今すぐ始めよう!未払い給料の2つの請求方法と弁護士が教える請求のコツ

【在職中でも退職後でもOK】残業代を請求するための完全マニュアル

113:いじめ、パワハラ、セクハラを受けている

あなたが職場で、

  • 殴る、叩く、蹴るなどの暴行を受けている
  • バカ、クズ、死ねなどの人格を否定するようなことを言われている
  • 上司や同僚から無視され、人間関係から切り離されている
  • セクハラされている

などの場合は、今すぐその会社を辞めるべきです。パワハラ、セクハラは脅迫罪、名誉毀損罪、侮辱罪などの犯罪になることもある行為です。

その職場でそれ以上働いても、あなた自身を傷つけ続けることになります。

そのような会社で働いている場合は、

  • 転職する
  • 会社や相手に対して損害賠償請求する

などのことも可能です。

詳しくは、以下の記事をご覧ください。

職場いじめから今すぐ脱出!6つのパターンと2個の対策を徹底解説

【弁護士が徹底解説】パワハラのチェックリストと4つの対処法

会社でセクハラされた!セクハラの判断基準と3つの相談先とは?

114:仕事が原因でうつなど精神障害を発症しそう

あなたが、仕事が原因で、

「ストレスで毎日うつっぽい」

「会社に行きたくなくて、吐いてしまうことがある」

「朝起きられない」

「電車に乗れなくなった」

などという場合は、その仕事を早く辞めるべきです。

なぜなら、うつ病等の精神疾患はストレスの原因から離れなければ治ることはなく、そのまま仕事を続ければ、さらに悪化していく可能性が高いからです。

もしそのまま仕事を続けて、精神状態が悪化していけば、快復まで数年単位の時間が必要になったり、最悪の場合自殺に追い込まれてしまうケースもあります。

そのようなことになる前に、休職や退職の手続きを行うことをおすすめします。

詳しくは、以下の記事をご覧ください。

【保存版】収入の心配はない?うつ病で休職する全手順と休職後のこと

最短2週間で退職可!労働基準法・民法上のルールと退職手続きの流れ

115:何年やっても仕事の適性がまったくない

あなたが、もう何年も同じ仕事をしているのに、

  • 同じミスを続ける
  • 仕事を少しも好きになれない
  • まったく成果が出せない

等の場合は、あなたにはその仕事の適性がないのかもしれません。入社12年程度の新人なら別ですが、何年も働いていて適正がないなら、他の仕事を探した方が良いかもしれません。

他の仕事なら、意外と適正があり、仕事を好きになれる可能性もあります。

12:まだ思いとどまった方が良いケース

次に、まだ仕事を辞めることを思いとどまった方が良いケースを紹介します。

まずは以下のチェックリストをやってみてください。

まだ辞めるべきではない人のチェックリスト

これらの当てはまる場合は、悩みは一時的であるケースが多いためまだ辞めるべきではありません。

それでは順番に解説します。

121:働き出したばかりで経験が少ない

もしあなたが「仕事を早く辞めたい」と思っていても、まだ仕事をはじめて1年程度等で経験が少ないなら、まだ辞めるべきではありません。

どのような仕事でも最初は辛く感じることが多いですし、最初は仕事の内容や技術、姿勢などをたたき込むために、周囲も厳しく対応することが多いからです。

そのため、もし、

  • 異常な長時間労働
  • 給料や残業代が未払い
  • 健康に悪影響が出ている

などでないなら、もう少し続けて、それから再度仕事の適性を考えてみることをおすすめします。

122:なんとなく向いていないと感じている

今の仕事を「なんとなく向いていない」と感じている人も、まだ仕事をやめるべきではありません。

もし今の会社が、極端なブラック企業等でないならなおさらです。なぜなら、もし転職しても、次に入った会社が今より良い会社だとは限らないからです。

そのため、簡単に辞めてしまうのは、あなたにとって損になる可能性もあるのです。

もしそれでも「早く辞めたい」と感じているなら、3章でお伝えする辞める方法を実践してください。

123:上司から厳しく怒られた

上司から厳しく怒られたり、理不尽な要求をされたことで、「仕事を早く辞めたい」と思うこともありますよね。おそらく、誰もが一度は経験したことがあるのではないでしょうか。

このような場合は、怒られたことで瞬間的に感情的になり「早く辞めたい」と思ってしまっていることが多いです。

しかも、上司からの指導や要求は、あなたを育てるためであったり、今後仕事でミスをしないように、あえて厳しく言っていることもあります。そのため、厳しく怒られたからと言って、早く辞めるべきではありません。

ただし、あまりにも理不尽な扱いを受け入れていたり、怒られることが辛く精神的に病んでしまいそうな場合は、辞めることを検討するべきです。

124:仕事でミスが重なって精神的に辛い

仕事で大きなミスをしてしまったり、小さなミスでも積み重なると「仕事を早く辞めたい」と思ってしまうこともありますよね。

特に、就職、転職で入社してすぐのころや、異動、転勤、昇進等で仕事や職場が新しくなった時は、慣れないことも多く、ミスしてしまうこともあると思います。

そんな場合は、ミスで精神的に辛くなることもありますよね。

しかし、ミスを犯して「早く辞めたい」と思う感情は、一時的なものであることが多いです。

そこで、まずあなたがやるべきなのは、ミスのないように仕事に慣れることです。どんな仕事でもそのような状況になることはありますので、すぐに辞めることなく、まずはその職場でミスをなくせるように努力してみましょう。

社員
私は辞めるべき状況のようです、、
 
弁護士
それなら、すぐに辞めるための行動をはじめることもできますが、辞める前に試せることもあります。
 
社員
ではその方法を教えてください!


2章:辞める前に試せる4つのこと

もしあなたが「早く辞めたい」と思っているとしても、もう一度、本当に辞めるべきかどうか検討する機会を作ってみるという選択肢もあります。

たとえば、

  • 有給休暇を取得して心身を休める
  • 休職する
  • 友人などに相談してみる
  • 辞めたい理由を自己分析する

などのことを試してみてはいかがでしょうか?

上記のことを通して、自分の状況や考えを整理し、客観的に考えてみましょう。それでも、辞めるのがベストな選択肢だと思う場合は、これから紹介する方法で、円滑・穏便に会社を辞めましょう。


3章最短2週間で退職可能!仕事を早く辞めるための全手順

本当に早く辞めたいという場合は、最短2週間で辞めることも可能です。

しかし、会社によっては辞める時にトラブルになることも少なくありません。そこで、これから紹介する、労働基準法にのっとった退職手続きを行うことをおすすめします。

退職手続きの流れは、以下のようになっています。

会社を辞める流れの図

退職までの流れについて、順番に解説していきます。

31:退職届を提出する

まずは、会社に対して退職意思を伝える必要があります。 

弁護士
「退職届」とは、会社に対して一方的に「退職します」と宣言するものです。一方で、「退職願」とは、社員が会社に「退職させてください」と願い出るものです。そのため、退職願が受理されず、辞めることができなかったときは「退職届」を書いて、会社に渡す(送る)必要があります。
 たいていの場合、2週間前までに退職届を提出することで、法律上は辞めることが可能です。

会社も人員補充の問題等がありますので、できれば1ヶ月以上前に退職届を提出した方がいいです。しかし、

  • もう耐えられないほど仕事が辛い
  • 会社がブラックですぐにでも辞めたい

という場合は、とにかく早く辞められるように、すぐにでも退職届を提出しましょう。

退職届には、詳しい退職の事情などを書く必要はありません。会社によってフォーマットが用意されていることもありますが、なければ以下のものを参考にしてください。

退職届

私事、

一身上の都合により、来る平成○○年○月○日をもって退職致します。

平成○○年○月○日

○○事業部○課  退職太郎 印

○○株式会社 代表取締役○○殿

32:有給休暇を消化する

労働者は、有給休暇を取得する権利を持っています。そのため、条件を満たしていれば、誰もが申請して取得することができます。

【有給休暇取得の条件】

  • 雇い入れの日から6ヶ月以上勤務
  • 全労働日の8割以上出勤
  • 有給休暇は、以下の流れに沿って申請・取得することが可能です。

有給休暇の申請を会社は原則断ることができませんので、堂々と申請して、すべての日数を消化して辞めましょう。

場合によっては、退職時に消化しきれなかった有給休暇を会社が買い取ってくれることもあります。

その場合、残っている有給休暇の日数分の買取価格が支払われます。

ただし、有給休暇の買取は例外的なもので、法律上の規定もありません。そのため、あくまでも有給休暇は、消化してから退職することを前提に考えておきましょう。

33:年金、健康保険の手続きを行う

すぐに今の会社を退職する場合、次の会社に入るまでのブランクが発生すると思います。その場合、年金や健康保険の手続きを行う必要があります。

これらの手続きを行わなければ、医療費を全額負担することになったり、将来受給できる年金が少なくなったりする可能性があります。面倒ではありますが、早めに行うようにしましょう。

【健康保険の変更手続きを行う】

健康保険加入手続きの流れ

次の会社に入るまでブランクがある場合は、健康保険を変更する手続きが必要になります。

その選択肢としては、図の通り、

  • 家族の扶養に入る
  • 退職した会社の健康保険を「任意継続」する
  • 自治体の窓口に行って「国民健康保険」への加入に変更する

3つがあります。 

弁護士

国民健康保険に入らなければ、再就職するまでの間に病気や怪我をした場合、病院でかかった医療費を「全額」自分で支払わなければなりません。加入していれば3割しか負担しなくていいため、必ず役所に行き加入するようにしましょう。

 もし、「保険料を支払う余裕がない」という場合は、あなたに失業保険の受給資格があれば、国民健康保険の保険料の免除申請ができます。失業保険の受給期間中は、健康保険の保険料を大幅に減らすことができるのです。

【年金の加入手続きを行う】

年金の種別変更の手続きの流れ

次の会社に入社するまでにブランクがある場合は、年金も変更の手続きを行う必要があります。手続きとは、会社員の種別である「第2号被保険者」から、「第1号被保険者」に種別を変更する手続き(種別変更)を行うものです。 

弁護士

種別変更の手続きを行わないと、次の会社に入社するまでの間に「年金の未納期間」が発生し、将来受給できる年金額が減ってしまうのです。

そのため、退職後は14日以内に、自治体の年金窓口で種別変更の手続きを行いましょう。

 

 

弁護士
会社を辞める前にやるべきことについて理解することができたでしょうか?
 
社員
辞め方は分かりました。早く辞めたいですが、辞めたときにトラブルになったらと思うと不安です。
 
弁護士
そうですよね。早く辞めようとすれば、会社とトラブルになることもあります。そこで最後に、ありがちなトラブルとその対処法を紹介します。
 


4章:早く辞めたいのに辞められない人にありがちな5つのトラブル

実際に退職手続きを始めると、早く辞めたいのに辞められない!という状況になることがあります。

具体的には、以下のようなケースです。

早く辞めたいのに辞められないケース

それぞれの対処法を解説します。

41:辞めると言い出せない

 

社員
早く辞めたいけれど、上司に辞めると言い出すのが怖い、、
普段から上司との円滑な関係を築けていない場合、早く辞めたくでも、退職意思を伝えるのが怖い、ということもあると思います。

特に、普段からパワハラ気味な上司だったら、とても言う気になれないかもしれません。

しかし、そのままその会社に居続けても、あなたはずっと「辞めたい」と思い続けるだけです。

あなたの選択肢は、仕事を受け入れるか、辞めるかのどちらかです。

今言わなくても、いつかは退職意思を伝えることになりますし、言ってみたら意外とすんなり辞められることもありますので、今のタイミングで退職意思を伝えることをおすすめします。 

42:会社が辞めさせてくれない

 

社員
もう辞めたいんですが、、
 
経営者
辞めたい?人手不足なんだから絶対に辞めさせないよ。
会社に退職意思を伝えると、「辞めさせない」と退職を拒否されることがあります。

しかし、社員には会社を辞める権利があり、2週間前までに退職届を提出することで、自由に辞めることができます。

そのため、会社はあなたを引き止めることはできないのです。

もし退職を拒否されたら、

  • 配達証明付き内容証明郵便やメール等、提出した証拠が残る形で退職届を提出する
  • 引き継ぎをした上で退職日を迎える

という手続きで辞めることができます。 

43:辞めると言うと損害賠償請求すると脅された

社員
辞めたいと言ったら、損害賠償請求すると言われた、、
辞めると言ったら、会社から「損害賠償請求する」と言われてしまった、というケースもあります。

しかし、基本的に、会社から社員に対して損害賠償請求は、仮に請求できたとしても相当な減額がされます。

そのため、このような場合も2週間前〜1ヶ月以上前をめどに会社に退職届を配達証明付き内容証明郵便で送り、引き継ぎ作業をすれば、問題なく退職することができます。

たとえば、以下のようなケースがよくあります。

【「お前の代わりがいないから辞めさせない」と言われるケース】

「お前が辞めたら会社が忙しくなるから辞めさせない」「お前がやっていた仕事は誰がやることになるんだ」などと言われ、会社を辞められないというケースがあります。

しかし、そもそも社員の都合で退職することに対して、違約金や損害賠償を求める契約を締結することは、法律上禁止されています。

以上のように、退職時に会社から損害賠償請求されても、多額の賠償が必要になることは、ほとんどないのです。

44:会社に借金がある

社員
辞めたいけど、会社からお金を借りていて、借金を返すまで辞められない。
会社に対して借金があり、

  • 借金があるため会社から辞めさせない
  • 借金を一括で返済しないと退職させない

と言われているために、会社を辞められないというケースも見受けられます。

しかし、労働基準法では、会社は社員の借金を理由に、社員の退職を拒否して社員の身分を拘束することを禁じています。

法律上は、会社に対する借金は退職後に返済することも可能ですので、会社と退職後に返済することを話し合った上で退職するか、弁護士に交渉して自分の代わりに交渉してもらうことをおすすめします。

また、残業代請求をすると、借金より残業代請求の金額の方が上回ることが多いため、残業代で借金の返済ができるどころか、貯金ができる可能性もあります。

45:就業規則に○ヶ月前に退職届を出すこと、等のルールがある

社員
早く辞めたいけれど、就業規則には3ヶ月前までに退職届を提出することと記載されている、、
会社によっては、就業規則に、

「○ヶ月前までに退職届を提出しなければならない」

など会社独自のルールが定められていることがあります。しかし、繰り返しになりますが、法律上は2週間前までに退職届を提出すれば退職が可能です。

ただし、「期間の定めのある雇用契約(※)」の場合は、契約途中で辞めてしまうと損害賠償請求される可能性もあります。

※期間の定めのある雇用契約とは、「○月○日までの雇用」と雇用契約を締結した時点で、その期間が決められている雇用契約のことです。

労働基準法の退職ルール(有期雇用)

詳しくは以下の記事をご覧ください。

最短2週間で退職可!労働基準法・民法上のルールと退職手続きの流れ


まとめ

いかがでしたか?

最後に、今回の内容を振り返ってみましょう。

【チェックリスト】

□異常な長時間残業

□給料や残業代が未払い

□いじめ、パワハラ、セクハラを受けている

□仕事が原因でうつなど健康障害を発症しそう

□人間関係がうまくいかない

□何年やっても仕事の適性がまったくない

※一つでも当てはまる場合は、早く辞めるべき

【チェックリスト】

□働き出したばかりで経験が少ない

□なんとなく向いていないと感じている

□上司から厳しく怒られた

□仕事でミスが重なって精神的に辛い
※これらに当てはまる場合は、まだ辞めるべきではない

【辞める前に試せること】

  • 有給休暇を取得して心身を休める
  • 休職する
  • 友人などに相談してみる
  • 辞めたい理由を自己分析する

【早く辞めるための流れ】

会社を辞める流れの図

【辞める時にありがちな悩み・トラブル】

  • 辞めると言い出せない
    →いつかは言わなければならないため、早めにいうべきです。
  • 会社が辞めさせてくれない
    →法律上、会社は社員の退職を拒否することはできないため、退職手続きを経れば退職可能です。
  • 辞めると言うと損害賠償請求すると脅された
    →会社から社員に対する損害賠償請求は認められないことが多く、認められても多額になるケースはほとんどありません。
  • 会社に借金がある
    →借金を理由に、会社は社員の退職を拒否することはできません。
  • 就業規則に○ヶ月前に退職届を出すこと、等のルールがある
    →期間の定めのない雇用契約の場合は、就業規則のルールとは関係なく退職可能ですが、期間の定めがある場合は、損害賠償請求されるケースもあり得ます。

あなたの状況に応じた方法で、行動を始めてみてはいかがでしょうか?

【参考記事一覧】

未払い給料の請求方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。

今すぐ始めよう!未払い給料の2つの請求方法と弁護士が教える請求のコツ

残業代を請求する方法について、詳しくは以下の記事をご覧ください

【在職中でも退職後でもOK】残業代を請求するための完全マニュアル

職場いじめやパワハラ、セクハラにあっている場合、以下の記事を参考にしてください。

職場いじめから今すぐ脱出!6つのパターンと2個の対策を徹底解説

【弁護士が徹底解説】パワハラのチェックリストと4つの対処法

会社でセクハラされた!セクハラの判断基準と3つの相談先とは?

うつ病で休職する場合は、以下の記事をご覧ください。

【保存版】収入の心配はない?うつ病で休職する全手順と休職後のこと

より確実かつ穏便に退職する方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。

最短2週間で退職可!労働基準法・民法上のルールと退職手続きの流れ