仕事を早く辞めたい時の判断基準と全手順、5つの退職トラブルの解消法

あなたは、以下のような悩み・疑問をお持ちではありませんか？

仕事のストレスが大きいと、少しでも早く辞めたいと思いますよね。

しかし、一般的には、

「すぐに辞めるのは甘え」

「最低でも3年は続けるべき」

と言われることもあり、すぐに辞めるべきなのかずっと悩み続けることもあると思います。

そこであなたがまずやるべきなのは、自分の置かれている状況が「辞めるべき状況」なのか、そうじゃないのか判断することです。そして、辞めるべき状況か判断した上で、今後の行動について考えていく必要があります。

そこでこの記事では、まずは早く辞めるべき状況と、まだ思いとどまった方いい状況について紹介します。そして、辞める前に試せることや、実際に早く辞めるためにやるべき手続き、辞める時にありがちなトラブルの対処法を解説します。

この記事を読めば今後の行動まで全て分かりますので、興味のある所から読んでみてくださいね。

1章：早く辞めるべき？自分の状況をチェックしてみよう

それではさっそく、あなたが辞めるべき状況なのか、そうでないのかチェックしてみましょう。

1−1：早く辞めるべきケース

さっそくですが、以下のチェックリストをやってみてください。

いかがでしたか？一つでも当てはまるものがある場合は、あなたは早く辞めるべき状況にいると言えます。

そのため、3章以降でお伝えする退職方法を読んで、すぐに行動を開始してください。

その前に、これらの項目について詳しく知りたい場合は、これからの解説をお読みください。

1−1−1：異常な長時間残業

もしあなたが、

• 月80時間を超えるような長時間残業が常態化している
• 深夜残業や休日出勤も多く、体力的に辛い

などの場合、仕事を早く辞めることをおすすめします。

なぜなら、労働基準法では、以下のように残業時間のルールがあるからです。

長時間の残業を日常的に行っていると、あなたの心身には大きな負担がかかってしまいます。

しかも、基準を超えた長時間残業は違法ですので、「残業は45時間まで」などと会社から言われ、それ以上の残業がサービス残業になっていることも多いです。

その場合、あなたにとって大きな損になってしまいますので、早く辞めて残業が短い会社に転職した方が良いでしょう。

1−1−2：給料や残業代が未払い

あなたが、

• 給料の一部、もしくは全部が未払いになっている
• 給料が分割で支払われる
• 残業代が出ない

という職場にいる場合、早く辞めることをおすすめします。

なぜなら、労働基準法では、給料は残業代も含めて、毎月の給料日に全額が支払われなければならないと決められているからです。

したがって、給料や残業代を未払いにする会社は、犯罪行為を行っているのです。そのような会社で働き続けると、あなたは多額の給料、残業代を損してしまうことになります。

そのため、その会社を早く辞めて、労働基準法通りに給料、残業代が出る会社に転職した方が良いでしょう。

さらに、未払い給料や残業代は退職後に会社に請求することもできます。

詳しい方法について、以下の記事を参考にしてください。

今すぐ始めよう！未払い給料の２つの請求方法と弁護士が教える請求のコツ

【在職中でも退職後でもOK】残業代を請求するための完全マニュアル

1−1−3：いじめ、パワハラ、セクハラを受けている

あなたが職場で、

• 殴る、叩く、蹴るなどの暴行を受けている
• バカ、クズ、死ねなどの人格を否定するようなことを言われている
• 上司や同僚から無視され、人間関係から切り離されている
• セクハラされている

などの場合は、今すぐその会社を辞めるべきです。パワハラ、セクハラは脅迫罪、名誉毀損罪、侮辱罪などの犯罪になることもある行為です。

その職場でそれ以上働いても、あなた自身を傷つけ続けることになります。

そのような会社で働いている場合は、

• 転職する
• 会社や相手に対して損害賠償請求する

などのことも可能です。

詳しくは、以下の記事をご覧ください。

職場いじめから今すぐ脱出！６つのパターンと2個の対策を徹底解説

【弁護士が徹底解説】パワハラのチェックリストと4つの対処法

会社でセクハラされた！セクハラの判断基準と3つの相談先とは？

1−1−4：仕事が原因でうつなど精神障害を発症しそう

あなたが、仕事が原因で、

などという場合は、その仕事を早く辞めるべきです。

なぜなら、うつ病等の精神疾患はストレスの原因から離れなければ治ることはなく、そのまま仕事を続ければ、さらに悪化していく可能性が高いからです。

もしそのまま仕事を続けて、精神状態が悪化していけば、快復まで数年単位の時間が必要になったり、最悪の場合自殺に追い込まれてしまうケースもあります。

そのようなことになる前に、休職や退職の手続きを行うことをおすすめします。

詳しくは、以下の記事をご覧ください。

【保存版】収入の心配はない？うつ病で休職する全手順と休職後のこと

最短2週間で退職可！労働基準法・民法上のルールと退職手続きの流れ

1−1−5：何年やっても仕事の適性がまったくない

あなたが、もう何年も同じ仕事をしているのに、

• 同じミスを続ける
• 仕事を少しも好きになれない
• まったく成果が出せない

等の場合は、あなたにはその仕事の適性がないのかもしれません。入社1〜2年程度の新人なら別ですが、何年も働いていて適正がないなら、他の仕事を探した方が良いかもしれません。

他の仕事なら、意外と適正があり、仕事を好きになれる可能性もあります。

1−2：まだ思いとどまった方が良いケース

次に、まだ仕事を辞めることを思いとどまった方が良いケースを紹介します。

まずは以下のチェックリストをやってみてください。

これらの当てはまる場合は、悩みは一時的であるケースが多いためまだ辞めるべきではありません。

それでは順番に解説します。

1−2−1：働き出したばかりで経験が少ない

もしあなたが「仕事を早く辞めたい」と思っていても、まだ仕事をはじめて1年程度等で経験が少ないなら、まだ辞めるべきではありません。

どのような仕事でも最初は辛く感じることが多いですし、最初は仕事の内容や技術、姿勢などをたたき込むために、周囲も厳しく対応することが多いからです。

そのため、もし、

• 異常な長時間労働
• 給料や残業代が未払い
• 健康に悪影響が出ている

などでないなら、もう少し続けて、それから再度仕事の適性を考えてみることをおすすめします。

1−2−2：なんとなく向いていないと感じている

今の仕事を「なんとなく向いていない」と感じている人も、まだ仕事をやめるべきではありません。

もし今の会社が、極端なブラック企業等でないならなおさらです。なぜなら、もし転職しても、次に入った会社が今より良い会社だとは限らないからです。

そのため、簡単に辞めてしまうのは、あなたにとって損になる可能性もあるのです。

もしそれでも「早く辞めたい」と感じているなら、3章でお伝えする辞める方法を実践してください。

1−2−3：上司から厳しく怒られた

上司から厳しく怒られたり、理不尽な要求をされたことで、「仕事を早く辞めたい」と思うこともありますよね。おそらく、誰もが一度は経験したことがあるのではないでしょうか。

このような場合は、怒られたことで瞬間的に感情的になり「早く辞めたい」と思ってしまっていることが多いです。

しかも、上司からの指導や要求は、あなたを育てるためであったり、今後仕事でミスをしないように、あえて厳しく言っていることもあります。そのため、厳しく怒られたからと言って、早く辞めるべきではありません。

ただし、あまりにも理不尽な扱いを受け入れていたり、怒られることが辛く精神的に病んでしまいそうな場合は、辞めることを検討するべきです。

1−2−4：仕事でミスが重なって精神的に辛い

仕事で大きなミスをしてしまったり、小さなミスでも積み重なると「仕事を早く辞めたい」と思ってしまうこともありますよね。

特に、就職、転職で入社してすぐのころや、異動、転勤、昇進等で仕事や職場が新しくなった時は、慣れないことも多く、ミスしてしまうこともあると思います。

そんな場合は、ミスで精神的に辛くなることもありますよね。

しかし、ミスを犯して「早く辞めたい」と思う感情は、一時的なものであることが多いです。

そこで、まずあなたがやるべきなのは、ミスのないように仕事に慣れることです。どんな仕事でもそのような状況になることはありますので、すぐに辞めることなく、まずはその職場でミスをなくせるように努力してみましょう。

2章：辞める前に試せる4つのこと

もしあなたが「早く辞めたい」と思っているとしても、もう一度、本当に辞めるべきかどうか検討する機会を作ってみるという選択肢もあります。

たとえば、

• 有給休暇を取得して心身を休める
• 休職する
• 友人などに相談してみる
• 辞めたい理由を自己分析する

などのことを試してみてはいかがでしょうか？

上記のことを通して、自分の状況や考えを整理し、客観的に考えてみましょう。それでも、辞めるのがベストな選択肢だと思う場合は、これから紹介する方法で、円滑・穏便に会社を辞めましょう。

3章：最短2週間で退職可能！仕事を早く辞めるための全手順

本当に早く辞めたいという場合は、最短2週間で辞めることも可能です。

しかし、会社によっては辞める時にトラブルになることも少なくありません。そこで、これから紹介する、労働基準法にのっとった退職手続きを行うことをおすすめします。

退職手続きの流れは、以下のようになっています。

退職までの流れについて、順番に解説していきます。

3−1：退職届を提出する

まずは、会社に対して退職意思を伝える必要があります。

たいていの場合、2週間前までに退職届を提出することで、法律上は辞めることが可能です。

会社も人員補充の問題等がありますので、できれば1ヶ月以上前に退職届を提出した方がいいです。しかし、

• もう耐えられないほど仕事が辛い
• 会社がブラックですぐにでも辞めたい

という場合は、とにかく早く辞められるように、すぐにでも退職届を提出しましょう。

退職届には、詳しい退職の事情などを書く必要はありません。会社によってフォーマットが用意されていることもありますが、なければ以下のものを参考にしてください。

3−2：有給休暇を消化する

労働者は、有給休暇を取得する権利を持っています。そのため、条件を満たしていれば、誰もが申請して取得することができます。

有給休暇の申請を会社は原則断ることができませんので、堂々と申請して、すべての日数を消化して辞めましょう。

場合によっては、退職時に消化しきれなかった有給休暇を会社が買い取ってくれることもあります。

その場合、残っている有給休暇の日数分の買取価格が支払われます。

ただし、有給休暇の買取は例外的なもので、法律上の規定もありません。そのため、あくまでも有給休暇は、消化してから退職することを前提に考えておきましょう。

3−3：年金、健康保険の手続きを行う

すぐに今の会社を退職する場合、次の会社に入るまでのブランクが発生すると思います。その場合、年金や健康保険の手続きを行う必要があります。

これらの手続きを行わなければ、医療費を全額負担することになったり、将来受給できる年金が少なくなったりする可能性があります。面倒ではありますが、早めに行うようにしましょう。

4章：早く辞めたいのに辞められない人にありがちな5つのトラブル

実際に退職手続きを始めると、早く辞めたいのに辞められない！という状況になることがあります。

具体的には、以下のようなケースです。

それぞれの対処法を解説します。

4−1：辞めると言い出せない

普段から上司との円滑な関係を築けていない場合、早く辞めたくでも、退職意思を伝えるのが怖い、ということもあると思います。

特に、普段からパワハラ気味な上司だったら、とても言う気になれないかもしれません。

しかし、そのままその会社に居続けても、あなたはずっと「辞めたい」と思い続けるだけです。

あなたの選択肢は、仕事を受け入れるか、辞めるかのどちらかです。

今言わなくても、いつかは退職意思を伝えることになりますし、言ってみたら意外とすんなり辞められることもありますので、今のタイミングで退職意思を伝えることをおすすめします。

4−2：会社が辞めさせてくれない

会社に退職意思を伝えると、「辞めさせない」と退職を拒否されることがあります。

しかし、社員には会社を辞める権利があり、2週間前までに退職届を提出することで、自由に辞めることができます。

そのため、会社はあなたを引き止めることはできないのです。

もし退職を拒否されたら、

• 配達証明付き内容証明郵便やメール等、提出した証拠が残る形で退職届を提出する
• 引き継ぎをした上で退職日を迎える

という手続きで辞めることができます。

4−3：辞めると言うと損害賠償請求すると脅された

辞めると言ったら、会社から「損害賠償請求する」と言われてしまった、というケースもあります。

しかし、基本的に、会社から社員に対して損害賠償請求は、仮に請求できたとしても相当な減額がされます。

そのため、このような場合も2週間前〜1ヶ月以上前をめどに会社に退職届を配達証明付き内容証明郵便で送り、引き継ぎ作業をすれば、問題なく退職することができます。

たとえば、以下のようなケースがよくあります。

以上のように、退職時に会社から損害賠償請求されても、多額の賠償が必要になることは、ほとんどないのです。

4−4：会社に借金がある

会社に対して借金があり、

• 借金があるため会社から辞めさせない
• 借金を一括で返済しないと退職させない

と言われているために、会社を辞められないというケースも見受けられます。

しかし、労働基準法では、会社は社員の借金を理由に、社員の退職を拒否して社員の身分を拘束することを禁じています。

法律上は、会社に対する借金は退職後に返済することも可能ですので、会社と退職後に返済することを話し合った上で退職するか、弁護士に交渉して自分の代わりに交渉してもらうことをおすすめします。

また、残業代請求をすると、借金より残業代請求の金額の方が上回ることが多いため、残業代で借金の返済ができるどころか、貯金ができる可能性もあります。

4−5：就業規則に○ヶ月前に退職届を出すこと、等のルールがある

会社によっては、就業規則に、

「○ヶ月前までに退職届を提出しなければならない」

など会社独自のルールが定められていることがあります。しかし、繰り返しになりますが、法律上は2週間前までに退職届を提出すれば退職が可能です。

ただし、「期間の定めのある雇用契約（※）」の場合は、契約途中で辞めてしまうと損害賠償請求される可能性もあります。

※期間の定めのある雇用契約とは、「○月○日までの雇用」と雇用契約を締結した時点で、その期間が決められている雇用契約のことです。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

最短2週間で退職可！労働基準法・民法上のルールと退職手続きの流れ

まとめ

いかがでしたか？

最後に、今回の内容を振り返ってみましょう。

あなたの状況に応じた方法で、行動を始めてみてはいかがでしょうか？